総務省、「Shodan」同等の調査システムを構築 - 国内IPアドレス6％が応答

総務省は、インターネット機器のスキャンシステムを独自に構築し、同システムを通じて一般利用者向けIoT機器におけるポートの開放状況などについて調査を実施した。

調査対象のIPアドレスとポート。調査対象やネットワークへの影響を踏まえ、段階的に拡大したという（図：総務省）

ICT-ISACと横浜国立大学などが協力し、家庭用ルータや防犯カメラなど一般家庭用機器などの脆弱性が含まれる機器を発見することを目的に、オープンソースをベースに機能追加などを図った独自のネットワークスキャンシステムを構築。2017年9月から2018年3月にかけて調査を実施した。

調査対象は、日本国内のグローバルIPアドレス約1億5000万件。TCPにおける約500ポートに対し、ポートスキャンやバナースキャン、Pingによる応答状況など、稼働するサービスの状況を調べた。

ポートスキャンを実施したところ、ウェブサービスで利用される「TCP 80番ポート」や「同443番ポート」をはじめ、SMTPで利用する「同25番ポート」、telnetの「同23番ポート」、DNSの「同53番ポート」など、多様なサービスが稼働していることが観測された。

80番ポートに関しては、100万件以上が応答。またバナー情報を分析することにより、一部では機種を特定できたほか、メーカーや機器のカテゴリーなど機種の特定につながる情報なども得られることを確認したという。

解放されていたポートの検出件数（グラフ：総務省）

（Security NEXT - 2018/07/03 ）ツイート