フィッシングサイトが増加 - 1カ月あたり8000件超、過去最多

前月の35.8％から2.7ポイント減少したものの、「Amazon」をかたるフィッシングが33.1％と約3分の1にのぼる。

フィッシングに悪用されたブランドの件数（グラフ：フィ対協の発表をもとに独自に作成）

次いで多い「三井住友カード」「楽天」「イオンカード」「VISA」を含む上位5ブランドで報告数全体の67.8％を占めた。ただし、上位5ブランドが占める割合は、前月の71.4％から3.6ポイント減となっている。

ショートメッセージサービス（SMS）から誘導されるスミッシングについては、「Amazon」をかたるものが引き続き多数報告された。また宅配業者の不在通知を装ったケースも目立っている。

引き続き、差出人に正規のメールアドレスを使用したなりすましのフィッシングメールが多数配信されているほか、7月は「.cn」ドメインのメールアドレスから送信されるフィッシングメールが非常に多く確認された。

送信元メールアドレスを確認する習慣も重要だと指摘。送信元メールアドレスの確認やDMARCによる検証、迷惑メールフィルタによって判別できるものも多く、同協議会では対策を呼びかけている。

（Security NEXT - 2021/08/06 ）ツイート