情報処理推進機構（IPA）は、公的機関などへの「なりすましメール」に注意を呼びかけている。
特定の組織や人物へウイルスに感染するPDFファイルを送り付ける「スピア攻撃」が発生しているもの。メールに添付されているPDFファイルには、Adobe Readerの脆弱性を攻撃するスクリプトが埋め込まれているが、こうした添付ファイルを安全と誤解させて開かせるために、IPAをはじめ公的機関を装うケースが目立っているという。
送信元の偽装は容易であるため、ドメインが「.go.jp」など、公的機関である場合も注意し、同機構では、疑わしいメールが届いた場合は、添付ファイルを開かず、送付元となっている機関へ本物のメールであるか問い合わせるよう呼びかけている。
また、感染したウイルスが外部との接続にHTTPやHTTPSなど利用するケースがあるため、システム管理者に対して不要なアウトバウンドのTCPポートを閉じたり、両プロトコルについてプロクシサーバ経由でのみ外部との接続を許可するなど、対策を実施するよう警告を発している。
またスピア攻撃では、一般ユーザーを攻撃対象とするケースは少ないが、OSやアプリケーション、ウイルス対策ソフトを最新の状態に保つなど、事前に対策を実施したり、銀行やカード会社、会員サイトなど有名サイトを偽装するフィッシング詐欺メールへ注意するよう注意喚起を行った。
（Security NEXT - 2008/05/07 ）
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