悪質ECサイトの通報、前年から約3割減 - JC3まとめ
悪質なオンラインショッピングサイトの通報件数が前年から33.1%減となったことがわかった。認知したきっかけはインターネット検索がもっとも多く、6割近くにのぼるが、メールによる誘導も増えており注意が必要だ。
日本サイバー犯罪対策センター(JC3)が、2024年にセーファーインターネット協会から共有された悪質なオンラインショッピングサイトの通報状況について取りまとめたもの。
同センターによれば、2024年の悪質なオンラインショッピングサイトの通報件数は3万1619件。前年の4万7278件から33.1%減となった。2万8818件だった2022年の水準まで落ち着いたものの、引き続き警戒が必要となる。
サイトを認知した経緯としては、従来と同様に「インターネット検索結果」がもっとも多く、1万8244件と6割近くを占めている。ただし、前年の3万4639件から半減しており、全体の件数を押し下げるおもな要因となっている。
「メールに記載されていたURL(8019件)」が2番目に多く、「インターネット検索広告(1494件)」「X(旧Twitter)などのSNS投稿(1255件)」「掲示板などの投稿(216件)」と続いた。

悪質ショッピングサイトを認知したきっかけ(グラフ:JC3の発表をもとに独自に作成)
(Security NEXT - 2025/02/14 )
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