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米政府、脆弱性6件の悪用について注意喚起

米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁(CISA)は、6件の脆弱性について積極的な悪用が確認されているとして注意を呼びかけた。

6月22日付けで6件の脆弱性を「悪用が確認された脆弱性カタログ(KEV)」に追加し、注意喚起を行ったもの。2023年に判明した脆弱性は1件。VMwareからもすでに悪用への注意喚起が行われている「VMware Aria Operations for Networks」の脆弱性「CVE-2023-20887」を追加した。

さらにウェブメールのクライアントとして広く利用されている「Roundcube Webmail」において2020年から2021年にかけて明らかとなった脆弱性3件「CVE-2021-44026」「CVE-2020-12641」「CVE-2020-35730」なども悪用が確認されている

SQLインジェクションの脆弱性「CVE-2021-44026」や、リモートよりコードを実行される「CVE-2020-12641」については、米国立標準技術研究所(NIST)の脆弱性データベース「NVD」において、共通脆弱性評価システム「CVSSv3.1」のベーススコアがともに「9.8」、重要度は「クリティカル(Critical)」と評価されている。クロスサイトスクリプティング(XSS)の「CVE-2020-35730」を用いてこれら脆弱性を悪用していた。

また2016年に修正された「Firefox」や「Thunderbird」が影響を受ける「Use After Free」の脆弱性「CVE-2016-9079」のほか、リリース当時よりゼロデイ攻撃が確認されているWindowsカーネルの脆弱性「CVE-2016-0165」なども今回リストへ追加している。

同リストに追加された脆弱性は、米行政機関において一定期間内に対応する義務が課されている。脆弱性そのものは広く悪用されるおそれがあるため、CISAでは対象機関に限らず、すべての組織に対して注意を呼びかけている。

(Security NEXT - 2023/06/23 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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