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大手でCEO直属のCISOが増加 - 米国では4割超に

年間売上高が5億ドル以上の企業において7割超が、2020年にサイバー分野におけるインシデントや侵害を経験しているとの調査結果をDeloitte Globalが取りまとめた。セキュリティ対策の透明性を高めるため、CEO直属のCISOが増加傾向にあるという。

同社が6月6日から8月24日にかけてサイバーセキュリティに関する調査を実施し、結果を取りまとめたもの。グローバルにおいて年間売上高5億ドル(約570億円)以上の企業役員約600人が回答した。

回答者の役職を見ると、最高情報セキュリティ責任者(CISO)が約200人、最高情報責任者(CIO)が100人、最高財務責任者(CFO)が100人、最高マーケティング責任者(CMO)が100人。

同調査では、72%が2020年の1年間に1件から10件のサイバー関連のインシデントや侵害を経験したと回答。69%が自社に対するサイバー攻撃が大幅に増加したと答えた。

こうした状況を受け、売上高300ドル以上の企業では、約75%が2021年のサイバーセキュリティに1億ドル以上支出するとの方針を示している。

(Security NEXT - 2021/11/24 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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