フィッシングサイトの割合増加 - 27%がHTTPS対応
ウェブサイトにおけるフィッシングサイトの割合が、1年間で大幅に増加したとする調査結果をWebrootが取りまとめた。暗号化に対応したフィッシングサイトの割合が上昇している。
ウェブルートが2019年の脅威動向についてレポートを取りまとめたもの。同社の調査では、ウェブサイトに占めるフィッシングサイトの割合が1月の0.15%から12月には0.96%へと増加した。
フィッシングサイトに利用されたブランドとしては、「Facebook」が12.8%でもっとも多く、「Microsoft」が10.6%、「Apple」が8.4%、「Google」が7.7%と続く。
HTTPSを使用したフィッシングサイトの割合も拡大しており、2018年の15%から27%へと12ポイント上昇した。
フィッシングサイトにおけるHTTPSの使用率を業種で比較すると、「暗号資産(仮想通貨)交換サイト」が55%、「ゲームサイト」が50%と約半数で利用されていた。
また「ウェブメール(40%)」「金融機関(40%)」「決済サービス(32%)」なども高い割合を示している。国内では通信販売サイトなども標的となっているが、「小売り」の割合は24%だった。
(Security NEXT - 2020/05/25 )
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