55歳以上の8割超、サイバー脅威「他人ごと」 - 日本全体では9割弱

55歳以上の中高年のインターネットユーザーにおいて、自分がサイバー犯罪の標的になり得ると考えている割合は14％で、全体平均の21％を下回ることがわかった。

Kaspersky Labと調査会社が、共同で21カ国の16歳以上1万2546人を対象に、意識調査を実施したもの。日本における有効回答数は497。全対象者の13％が55歳以上である中高年ユーザーだった。

中高年ユーザーのパソコン利用率は95％で全体の90％と大差ないが、一方スマートフォンは34％で、全体61％と大きな差が見られた。セキュリティ対策の導入状況を見ると、パソコンはいずれも9割前後。スマートフォンは5割強とほぼ同じ状況だという。

セキュリティ対策ソフトとパスワードの両方でデバイスを保護している中高年ユーザーは51％で、全体の46％をやや上回る。一方で、すべてのデバイスでパスワードや認証を設定しない中高年ユーザーは21％。全体の14％の1.5倍にのぼった。ただし、日本全体では25％とさらに高い値を示している。

SNSでのプライバシーを保護するため、サイトやブラウザのプライバシー設定を高くしている中高年ユーザーは全体より8ポイント低い30％。モバイルデバイスのアプリで位置追跡機能をオフにしているユーザーは、全体では32％だったが中高年は18％だった。

中高年ユーザーがインターネット利用時に懸念していることを見ると、アカウントのハッキング、マルウェアによるパスワードの盗難、オンラインバンキングに対する攻撃などいずれも7割前後で、他年齢層大きな差は見られない。しかし、自分が標的になると考える中高年ユーザーは14％と少なく全体の21％を下回る。日本では、中高年に限らず全体で11％とさらに低い状況だという。

マルウェアに感染したと回答したユーザーは全体で22％。中高年ユーザーに限ると12％と低いが、マルウェアに遭遇した中高年の近親者がいると20％のユーザーが回答しており、十分に認識できていない可能性もあるとカスペルスキーでは指摘している。

（Security NEXT - 2016/09/30 ）ツイート

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