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「標的型攻撃」や「マルウェア」の認知度が5割に届かず

標的型攻撃やマルウェアについて「名前も概要も知らない」とするインターネットユーザーが半数を超えていることがわかった。認知が進むワンクリック請求やフィッシング詐欺と対照的な状況だ。

情報処理推進機構(IPA)が実施した「情報セキュリティの脅威に対する意識調査」により明らかになったもの。同調査は2014年10月11日から同月30日にかけてウェブ上のアンケートにより実施した。13歳以上のパソコンでインターネットを利用する5000人と、スマートデバイスでインターネットを利用する3500人から回答を得た。

パソコン利用者におけるセキュリティ脅威の認知度を見ると、「詳しい内容を知っている」「概要をある程度知っている」「名前を聞いたことがある程度」を「認知」とし、「名前も概要も知らない」を「非認知」とした場合、「標的型攻撃」の認知度は45.8%。前回調査よりわずか0.5ポイントの上昇にとどまり、半数に届かなかった。

また「マルウェア」の認知度は45%、「偽セキュリティ対策ソフト」は55.2%、「ランサムウェア」は22.3%だった。一方、「ワンクリック請求」の認知度は88.5%、「フィッシング詐欺」は88.4%、「セキュリティホール」は73.7%と比較的高い。

(Security NEXT - 2015/02/17 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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