スパムの割合減少するもネットバンキング狙う悪質スパムは拡大傾向

Kaspersky Labは、2013年におけるスパムの配信状況についてまとめた。割合は減少しているが、ネットバンキングユーザーを狙った悪質なスパムは拡大傾向にあるという。

同社によれば、2013年の全メールトラフィックにおけるスパムの割合は69.6％。2012年から2.5ポイント後退した。マルウェアなど悪質なファイルが添付されたスパムの割合は3.2％で、これも前年を0.2ポイント下回っている。

スパムの割合は減少傾向が続いているものの、インターネットバンキングのアカウント情報を詐取するマルウェアが添付されたスパムは、3年連続で増加した。

しかし最近では、個人情報を盗むフィッシング攻撃の標的は金融機関からSNSやメールアカウントへ移りつつあるという。2013年のフィッシング攻撃は、32.1％がSNSを対象としていた。

また、同社を含む大手セキュリティベンダーを装い、システムのアップデートを装って悪質な添付ファイルを開かせようとする手口も発生。この添付ファイルは、金融機関のアカウント情報を詐取する「Zeus」に属するトロイの木馬だった。

スパム送信国ランキングの1位は23％を占めた中国で、2位は18％の米国。地域別に見ると、アジアが55.5％を占めてトップ。前年より5.3ポイント増加した。2位は北米で19％。3位の東ヨーロッパは13.3％で、前年から2倍の伸びを見せている。

（Security NEXT - 2014/02/07 ）ツイート