「XP」と比較しウイルス感染率低い「Vista」 - MS上半期レポート
マイクロソフトは、2009年上半期のセキュリティに関する状況を取りまとめた「セキュリティインテリジェンスレポート第7版」を発表した。
同レポートは、同社製品のユーザーなど数億台のシステムからデータを収集、分析したもの。レポートによれば、世界的にマルウェアは、偽セキュリティ対策ソフトを含めたトロイの木馬がもっとも多く観測されており、米国や英国、イタリア、フランスで活動が活発だった。
一方韓国やスペインでは、オンラインゲームユーザーを狙ったと見られるワームが多かった。中国では言語に特化した攻撃が目立ったという。またブラジルではオンラインバンキングを狙った攻撃が目立っている。
同レポートでは、同社OSごとの感染率についても調査を行っており、「Windows Vista SP1」の感染率は、「Windows XP SP3」より61.9%低かったことを報告。さらにRTMバージョンと比較すると、「Windows Vista」の感染率が「Windows XP」より85.3%低かったとしている。
サーバに関しても、「Windows Server 2008 RTM」の感染率は「Windows Server 2003 SP2」から52.6%下回るなど、あたらしいOSの優位性をアピールする結果となった。また最新のサービスパックを導入することで感染率が低下することを報告している。
業界全体において発見された脆弱性については、アプリケーションの脆弱性が2008年下半期から減少したが、OSのシステムは横ばい。ブラウザについては上昇した。深刻度「高」と評価された脆弱性は、46%と半数弱に上っている。同社に限ると上半期に27件のプログラムを公開。85件の脆弱性を解決している。
(Security NEXT - 2009/11/04 )
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