半数以上の企業がメールによるウイルス被害の経験あり - ウェブルート調査

ウェブルート・ソフトウェアは、企業におけるメール関連のセキュリティ被害状況について調査を実施。その結果を公表した。

同レポートは、日本、米国、英国、フランス、ドイツ、カナダ、オーストラリアの、パソコンを5台以上所有する企業を対象に、業務におけるメールの重要性とセキュリティ被害状況などについて調査したもの。2008年2月に、インターネットを通じて実施。国内での有効回答数は206件。

同調査によれば、国内企業が2007年中に実際に被害を受けたメール関連のトラブルで最も多かったのは「迷惑メール」で66.5％が経験。他国と比較すると割合は低いものの、42.8％の企業が2008年には迷惑メールによる被害が増加すると予測している。

次に実害が多かったのは「ウイルスまたはワーム」で51.5％。「スパイウェア（29.1％）」「従業員の業務外不正使用（24.8％）」「フィッシングまたはファーミング（12.6％）」「DoS攻撃（10.2％）」と続いた。

また、メールにおけるセキュリティで関心の高い項目は、1位が「ウイルスやスパイウェアへの感染」で82.5％、次いで「迷惑メール」70.8％だった。

さらに「データの紛失」や「適切なメールを迷惑メールとして誤検知」「従業員による機密情報の流出」など、いずれも6割を超えており、外部からの脅威だけではなく、従業員のミスについても注目が集まっている。

（Security NEXT - 2008/05/07 ）ツイート