個人ユーザーの3割はセキュリティ対策「出資ゼロ」 - NTTアド調査

セキュリティ対策の重要性に対する認識は高まっているものの、実施状況と大きなギャップが生まれていることがNTTアドの調査により判明した。

同社が3月はじめに、20代から40代までの首都圏に在住する個人ユーザーを対象に、インターネットセキュリティに関する調査をインターネット上で実施したもの。有効回答者数は309人。

調査結果によれば、インターネット上のセキュリティ対策について、「不審メールを開封しない」「不審メールへの返信や添付ファイルの開封、URLへのアクセスしない」「不審なソフトをダウンのロードしない」「ウイルス対策ソフトを利用する」などいずれも8割以上が認知していると回答した。

しかしながら、実際に8割以上が実行しているのは「不審メールを開封しない」「不審メールへの返信や添付ファイルの開封、URLへのアクセス」のみ。特にウイルス対策ソフトの利用に至っては、62.1％にとどまり、認知と実行に20ポイントの乖離が見られた。

「不審ソフトをダウンロードしない」ことについても、82.8％が認知しているにもかかわらず、実行しているのは65.7％。Winnyをはじめとする「ファイル共有ソフトを私用しない」ことについても74.4％が認知しているが、実行となると59.2％と大きく低下する。

過去1年の出資額の平均は3153円。しかしながら、ゼロとの回答も29.8％に上った。今後の出資についても25.2％がゼロと回答しており、平均価格も2740円と低下しており、財布のひもは堅い。

ウイルス被害にあったユーザーは52.4％。影響としては、「迷惑メールの標的になった」との回答が半数で、パソコンの不調が35.2％、不正な広告の表示が26.5％と続いた。

ウイルス感染により感じる「脅威」としてもパソコンの不調が79％でトップ。僅差で個人情報の詐取（78％）、データのネット流出（77.7％）、データの破壊（77.3％）が続いた。脅威を感じるものはないとした回答はわずか2.9％だという。

（Security NEXT - 2008/04/01 ）ツイート