「Windows XP」のサポート終了、サードパーティ製ソフトにも影響あり

情報処理推進機構は、「Windows XP」のサポート終了が迫っているとして、注意喚起を行った。同機構の相談窓口に対しても多数問い合わせが寄せられているという。

脆弱性データベース「JVN iPedia」に追加された「Windows XP」に関する脆弱性の件数推移（グラフ：IPA）

同OSは、4月9日にサポートの終了を予定しており、同日以降はセキュリティ更新プログラムは提供されず、脆弱性を修正することが困難となる。継続して利用するとマルウェア感染など大きなリスクがともなうことから、注意を呼びかけた。

同機構のまとめでは、「Windows XP」に関する脆弱性は、過去5年間に618件、2013年には123件が確認されている。現在修正されていない未知の脆弱性も少なからず存在しているとし、攻撃者による悪用が懸念されると危険性を説明する。

さらにこうした問題は、OSそのものに限られず、サードパーティのソフトウェアにも影響を及ぼす点にも言及。OSのサポートが終了することにより、同OS上で動作するサードパーティ製ソフトに関しても、脆弱性を修正するアップデートがいずれ提供されなくなると危険性を指摘している。

同機構では、後継OSや他OSへの移行を検討するよう呼びかけるとともに、移行がまにあわない場合も、リスク緩和策を実施しつつ、移行計画を立ててすみやかに移行を進めることを推奨している。

（Security NEXT - 2014/01/29 ）ツイート