米当局、「WatchGuard Firebox」など脆弱性3件の悪用に注意喚起

米当局は、WatchGuard TechnologiesのUTM製品や、Gladinetのファイル共有製品に明らかとなった脆弱性が悪用されているとして注意喚起を行った。

米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）が現地時間2025年11月12日、3件の脆弱性を「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」へ追加。米国内の行政機関に対して期限内に対処するよう求めたほか、広く注意を呼びかけている。

「WatchGuard Firebox」では、VPN機能に判明した脆弱性「CVE-2025-9242」が悪用されているとして注意を呼びかけた。9月に公表された脆弱性で、リモートから任意のコードを実行されるおそれがあり、10月には概念実証コード（PoC）など詳細が公開されていた。

クラウドと連携するストレージプラットフォーム「Triofox」の脆弱性「CVE-2025-12480」についても追加。認証を回避して設定画面へアクセスできる脆弱性で、2025年7月にリリースされたアップデートで修正されている。

Google傘下のMandiantによると「UNC6485」として追跡している攻撃グループが2025年8月に同脆弱性に対する攻撃を展開していたことを確認した。同製品に組み込まれたマルウェア対策機能を悪用し、不正なファイルを実行していたという。

また2025年11月の月例セキュリティ更新でマイクロソフトが対応したWindowsカーネルにおける権限昇格の脆弱性「CVE-2025-62215」についても「KEV」へ登録し、対応を呼びかけている。

（Security NEXT - 2025/11/13 ）ツイート