Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

2010年は「Google Wave」が悪用される - Kaspersky予測

Kaspersky Labs Japanは、2010年のサイバー脅威に関する予測を発表した。P2Pネットワークや「Google Wave」「iPhone」など、攻撃対象の多様化が進むと予測している。

同社では、2010年は攻撃の手法や対象が変化するとし、従来のウェブサイトやアプリケーションを経由したものから、「BitTorrent」といったファイル共有ネットワークを介した攻撃に移行すると予測。

さらにGoogleの新サービス「Google Wave」が悪用されるとし、順番についても「スパム配信」「フィッシング攻撃」「脆弱性の悪用」「マルウェアの拡散」の順になると予測している。一方、同社が提供するChrome OSについては、攻撃の有力な対象となる可能性は低いと同社では見ている。

「iPhone」や「Android」搭載端末については、攻撃対象として注目される可能性が高いと分析。iPhoneの場合はロック機能を解除した端末のみが攻撃対象となるが、Android OSはすべてのユーザーが攻撃対象となると指摘。

特に中国でAndroid OSを搭載した携帯電話の人気を集めている一方、アプリケーションの安全性をチェックする仕組みは未整備のため、マルウェアの大規模感染が発生するおそれが高いと警告を発している。

また同社は、ボットネットによる犯罪手口にも変化が生じると推測。合法と違法の区別が難しく、明確な犯罪行為とは見なされないスパム配信やDoS攻撃、マルウェア配布によって金銭的利益を上げる行為の蔓延に警戒している。

2009年の「Conficker」ワーム大流行のように、2010年も脆弱性がマルウェア大発生のおもな原因となるという。サードパーティ製のメジャーなソフトウェアやWindows7にも脆弱性が発見される可能性に言及する一方、脆弱性が見つからなかった場合には、ウイルスの活動が一時的に小康状態になる可能性を示した。

(Security NEXT - 2009/12/25 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク

PR

関連記事

2019年度のブロックチェーンサービス市場は171.5億円、2022年度に1235億円との予測
セキュリティソリューションへの支出、世界で年間1000億ドル超に
国内サイバー保険市場、今後5年で3.5倍予測
2018年の国内セキュリティソフト市場、前年比3%増見込み
2017年の国内IoTセキュリティ製品市場は624億円、前年比20.5%増
国内特権ID管理製品市場、前年度比10%増
国内クラウドセキュリティ市場、前年比19.7%増
定義ファイル非依存の標的型攻撃対策製品市場、前年比29.9%増 - 今後も高成長との予測
ESET、日本法人をキヤノンITSと設立 - 2019年にはEDRやサンドボックスなど投入
約5万台のMQTTサーバが公開状態 - 国内でも1012台が稼働