Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

ウイルスの増加、個人情報の不正取引に拍車かかる2009年 - G DATA予測

G DATA Softwareは、2008年におけるインターネット上の脅威について統括し、今後の予測などを発表した。2009年もウイルスが増加すると予測しており、個人情報の窃盗も増加。低価格化が進む不正取引は、ますます活発になるという。

同社によれば、2008年は金銭目的としたサイバー犯罪が一般化した1年となり、ディーラーやマーケティングなど分業化が進んだ。今後も一般的な企業と同様に経済活動を展開し、さらなる成熟が見込まれる。

同社は、攻撃ツールの充実など環境も整い、スパム送信やフィッシングサイトの作成など、マルウェアを拡散させることが簡単に実現できる状況になっていると現状を指摘。ボット感染の拡大により、被害が増加するおそれがある。

2008年は、不正利用されていたエストニアのドメイン業者「EstDomains」が認定取り消しとなったり、ISPである米McColoが閉鎖されるなど、政府や公的機関による規制強化により、スパム配信については一定の結果を残しているものの、メールからメッセンジャーやブログといったWeb2.0サイトなど、別の攻撃対象へ移行する可能性もあるという。

マルウェアなどを通じて入手した情報はブラックマーケットで流通しているが、低価格化がいっそう進んだ。同社によれば、銀行アクセスデータであれば日本円に換算して約800円弱から5万円前後。偽造防止コードに関する情報を含むクレジットカード情報も100件あたり約5000円から1万円程度だという。

さらに通常のクレジットカード情報であれば、1000件でわずか4万円から8万円弱、メールアドレスに至っては、1Mバイト数十円から提供されている。同社ではこうしたデータ窃盗は過熱し、今後も市場が成長していくと予測している。

(Tomohiro Takeyama - 2008/12/19 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク

PR

関連記事

ネットユーザーの6割弱がバックアップ未実施 - 復旧予算は5000円以下が8割
「ウイルス検出の偽警告」相談が2.7倍に - 「不正ログイン」関連も増加
不正送金マルウェア「Ursnif」の検出が急増 - コインマイナーは大幅減
企業3割、標的型攻撃メールを受信 - 17%がマルウェア感染
2018年1Qはコインマイナーが2.2倍、ランサムは315分の1に
2018年1Qの不正アクセス届出は11件、7件で被害 - 「不正ログイン」相談は52件
過去1年間に経験したネット犯罪被害、最多は「詐欺メール」
専門家などが選ぶ「セキュリティ10大脅威」 - セキュリティ人材不足が5位に
2017年4Qの不正プログラム検出数は82万件 - 「CoinMiner」の報告も
「ランサムウェア」被害、低水準ながら依然発生中