国内でも被害発生、「ColdFusion」の既知脆弱性狙う攻撃

機器を侵害されると、組織内部のネットワークへ侵入するための経路となったり、攻撃者が指令を出すコマンド＆コントロールサーバとの中継地点や、他組織に対して攻撃を行う際の踏み台として悪用されるおそれがあると危険性を指摘。

2023年にTP-Link製のルータ製品が、APT攻撃グループの踏み台に悪用されたケースなども挙げ、インターネットよりアクセスできるいわゆる「攻撃対象領域」に置かれ、組織内部との境界にあるセキュリティ製品、VPN機器、サーバなどの脆弱性が狙われているとして注意を呼びかけた。

具体的には、機器の外部公開状態の確認し、日ごろよりログを監視して攻撃と見られるアクセスがないか確認したり、メーカーやセキュリティベンダーからの情報収集することなどを対策として挙げた。

またゼロデイ脆弱性が判明した場合や、攻撃確認時における対応手順、体制などを整備し、状況に応じて改善していくことなどを求めている。

（Security NEXT - 2024/04/25 ）ツイート