SNS利用者の約3割にリスクのある内容の拡散経験

SNS利用者の約3割にリスクのある内容を拡散した経験があることがわかった。また約2割がSNSを通じて「本名」を公開した経験があるという。

情報処理推進機構（IPA）が情報セキュリティの倫理に対する意識調査をオンラインで2021年12月14日から2022年1月4日にかけて実施し、結果を取りまとめたもの。13歳以上のSNS投稿経験者5000人が回答した。

37.8％がSNSで情報を拡散した経験があり、内容を見ると「ニュース」が21.6％、「商品、店、サービスの宣伝」が15.7％、「気象、災害情報」が15.2％だった。

批判や非難、根拠がない情報、炎上の助長、差別的な発現、犯罪をほのめかす内容など、リスクのある内容を32.5％が拡散したことがあるとしており、女性が26.4％だったのに対し、男性が37.5％と10ポイント以上高い。

拡散において心がけている点については、「元の投稿が正確かどうか確認する」が82.7％、「元の投稿が人の感情を害さない内容か確認する」が81.3％といずれも8割を超えている。

「元の投稿が人に非難される内容でないか確認する（79.7％）」「元の投稿が差別表現を含まないかどうか確認する（79.6％）」との回答も多い。

リスクがある内容の拡散経験（グラフ：IPA）

（Security NEXT - 2022/04/12 ）ツイート