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米英豪、イランのAPT活動に注意喚起 - 「Fortinet」「Exchange」の脆弱性が標的

イランが関与すると見られる攻撃グループが、悪質なサイバー攻撃を展開しているとして米英豪政府が注意喚起を行った。「Fortinet」「Microsoft Exchange」の脆弱性が標的となっているという。

イラン政府から支援を受けたグループによる攻撃が継続的に展開されており、より巧妙化しているとして米連邦捜査局(FBI)や米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁(CISA)、イギリス国家サイバーセキュリティセンター(NCSC)、オーストラリアサイバーセキュリティセンター(ACSC)が共同でセキュリティアドバイザリをリリースしたもの。

APT活動に関連が高いと判断した攻撃の具体的な手口を明らかにするとともに、観測された脅威情報「IoC(Indicators of Compromise)」を公開。重要インフラ組織に対し、アドバイザリの推奨事項を適用するよう求めた。

具体的には、攻撃の足がかりとして少なくとも2021年3月よりFortinetの「FortiOS」に明らかとなった脆弱性「CVE-2018-13379」「CVE-2019-5591」「CVE-2020-12812」を悪用。

さらに10月からは「Microsoft Exchange」の脆弱性「CVE-2021-34473」を利用してシステムの初期アクセスを獲得してランサムウェアなどを展開していることを把握しているという。

(Security NEXT - 2021/11/18 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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