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テレワーク実施、2021年は2020年に比べて微減 - MMD研究所調べ

1回目の緊急事態宣言が発出された2020年に対し、2回目から4回目までが発出された2021年以降の方がテレワークの実施率がやや低いことがMMD研究所の調査でわかった。

スマートフォンを持つ20歳から59歳の会社員の男女3861人を対象にテレワークやデジタル端末の利用状況に関する調査を11月4日に実施し、結果を取りまとめたもの。

テレワークに関しては、「緊急事態宣言前の2020年4月6日まで」と1回目の緊急事態宣言開始日から2回目の実施直前となる「2020年4月7日から同年12月31日まで」、2回目の緊急事態宣言やそれ以降を含む「2021年1月1日以降」にわけて状況を尋ねた。

2020年4月6日までは、「出社をしている」が83.8%を占めた。「テレワークを行っている(4.4%)」「時差出勤とテレワークを並行して行っている(4.1%)」をあわせても1割に満たない。

一方、緊急事態宣言が発令された2020年4月7日から同年末の12月31日までを見ると、「出社している」は68.2%となり、発出以前から15.6ポイント減少。「テレワークを行っている(11.5%)」「時差出勤とテレワークを並行して行っている(11.8%)」はいずれも上昇し、あわせると2割を超えた。

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各時期の出社やテレワーク実施状況(グラフ:MMD研究所)

(Security NEXT - 2021/11/17 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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