同じ「看板」掲げても異なるセキュリティ対策製品

今回たまたま「EDR」を例に挙げたが、こうした課題は、なにも「EDR」のカテゴリーに限った話ではない。組織として想定すべき脅威や対策を講じるべきリスクが何か、それに適した製品がどのようなものであるか見抜く力が大切だ。

インパクトのあるサイバー攻撃が広く報じられたり、ガイドラインなどで言及されると、特定の「カテゴリー」について一気に注目が高まることがある。

脅威について認知が高まることは歓迎すべきことだが、対策を講じるにあたり、脅威の実態ではなく、対応するカテゴリーといった「看板」ばかりに目が行き、本来必要とされる対策とギャップが生じてしまっていては本末転倒だ。対策に抜け漏れが生じたり、逆に本来自組織にとってあまり必要のない対策へ過剰に投資してしまうということもありうる。

また脅威を正しく認識し、対策の必要性を把握しても、予算に限りがあれば、機能の取捨選択が迫られることになる。当然、選択によって受容しなければならないリスク、インシデントへ発展した場合に関係者へ与える影響なども検討しなければならない。

現場の声に耳を傾けて脅威を理解し、限られた経営資源をどこまで投じるか、優先順位をどのように考えるか、求められるのはまさに経営判断であり、もはやセキュリティ対策に経営層の関与は不可欠だ。脅威を正しく理解して判断する力が試されている。

（Security NEXT - 2021/02/01 ） ツイート

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