VPN製品の既知脆弱性に注意 - フィッシングにも警戒を

新型コロナウイルス感染症「COVID-19」の拡大を受けてテレワークを利用する動きが加速しているが、米政府は「VPN」周辺のセキュリティ対策を徹底するようあらためて呼びかけた。「VPN」に関しては2019年に相次いで脆弱性が判明しており、すでに悪用も確認されている。

感染症への対策として濃厚接触を抑制するため、外出の禁止や自粛など、各国で次々と対策が発表されており、組織の内部ネットワークへ自宅より接続するリモートワークも増加している。

こうした状況を踏まえて米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）が注意喚起を発表したもので、VPN周辺のセキュリティ対策についてあらためて確認するよう求めた。

外部から組織内部へのネットワーク接続に「VPN（Virtual Private Network）」を活用するケースが多いが、2019年にはFortinetや、Palo Alto Networks、Pulse Secureなど、複数ベンダーのセキュリティゲートウェイ製品が備える「VPN」機能に脆弱性が相次いで判明。すでに一部は悪用されており、国内外のセキュリティ機関が注意を呼びかけている。

（Security NEXT - 2020/03/17 ） ツイート

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