サポート終了間近「Java SE 7」、依然4割が利用

一方でアップデートが進んでいない現状がある。IPAが2014年10月に実施した意識調査では、4割以上のユーザーがJavaのバージョンアップを実施していないと回答した。

またトレンドマイクロの調査も、こうした状況に重なる。同社がコンシューマー製品の利用者における利用動向を調査したところ、4月末でサポート終了となる「Java SE 7」の利用率は40％にのぼり、「Java 8」の利用者はわずか16％と2割に満たなかった。

こうした状況を受けて、日本マイクロソフトでは、リスクを低減するための措置として、2014年9月に公開した月例セキュリティ更新プログラム「MS 14-051」で「Java ActiveXコントロール」のブロック機能を追加し、翌月より有効化するなど、Javaの脆弱性を狙った攻撃への対策を強化している。

サポート終了まで1カ月を切った。今一度、Javaの利用状況を確認し、必要あれば「Java 8」へアップグレードを実施し、利用していないのであれば、アンインストールを行うなど対応が求められる。

セキュリティ機関やセキュリティベンダーは、注意喚起を進めており、IPAではバージョンチェックを行える無料ソフト「MyJVN バージョンチェッカ」を用いて利用環境を確認するよう呼びかけている。こうしたバージョンチェック機能は、エンドポイント向けのセキュリティ対策製品や、PC資産管理製品で提供されている場合もあるので、確認してみると良いだろう。

（Security NEXT - 2015/04/01 ） ツイート

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