2015年7月のサポート終了後も約2割が「WS 2003」を利用予定
「Windows Server 2003」を搭載したサーバの台数が、2014年末の時点で21万台、全体の13.1%となる見込みであることがわかった。2015年7月にサポートが終了するが、2割近いユーザーは継続利用の意向だという。
IDC Japanが、「Windows Server 2003」のサポート終了に対する国内企業ユーザーの対応を調査したもの。同社によれば、2014年末の国内におけるx86系Windows Serverの台数は、159万8000台となる見込み。

x86系Windows Serverの状況(グラフ:IDC Japan)
そのうち、「Windows Server 2003」の搭載サーバは13.1%となる21万台。2013年末の36万4000台から1年間で15万4000台減となった。
現状運用されている「Windows Server 2003」搭載サーバの67.7%はファイルサーバで、「電子メール、イントラ、情報共有システム」が24%、「ウェブサイト」が18.6%として利用されている。
ファイルサーバとして利用しているユーザーの18.6%、それ以外の用途では16.3%が、サポート終了後も「Windows Server 2003」をそのまま使い続けると回答。環境の移行が徐々に進んでいるものの、サポートが終了になることを認識していないユーザーや、引き続き利用しつづけるユーザーが一定数存在している。
OSのサポートが終了すると、セキュリティ更新プログラムが提供されなくなるため、脆弱性を解消できず、マルウェアへ感染したり、不正アクセスを受けるリスクが高まる。
企業や団体が利用している場合、組織内部にかかわらず、外部データもサーバなどに保存している可能性もあることから、IDC Japanでは「利用者は自組織だけでなく、取引先における対応状況にも気を配り、早期対応を促すべき」と指摘している。
(Security NEXT - 2014/12/09 )
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