2014年第2四半期の脆弱性届出は329件 - ウェブサイトの届出が倍増
情報処理推進機構(IPA)とJPCERTコーディネーションセンターは、2014年第2四半期における脆弱性の届出状況について取りまとめた。
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脆弱性の届出件数(表:IPA)
同レポートによれば、同四半期に届け出があった脆弱性関連情報は329件。前四半期の189件を大きく上回った。そのうちソフトウェア製品の脆弱性は40件で、前四半期の44件から減少する一方、ウェブサイトの脆弱性は289件と、前四半期の145件から倍増した。
受け付けを開始した2004年からの累計件数は、ソフトウェアが1828件、ウェブサイトが8019件で、あわせて9847件にのぼる。ウェブサイトが占める割合は81%と傾向に変化は見られない。1就業日あたりの届出件数は4.04件で、前期の4.01件からわずかに悪化した。
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脆弱性届出の推移(グラフ:IPA)
ソフトウェア製品の届出件数を種類別に見ると、「グループウェア」が最も多く、次いで「ウェブアプリケーションソフト」と「アプリケーション開発・実行環境」が多い。
またオープンソースソフトウェアの割合が上昇しており、今四半期は14件がオープンソースソフトウェアだった。累計でも全体の31%を占めている。
スマートフォン向けアプリの脆弱性届出件数は5件。2013年第3四半期は45件、第4四半期は46件と急増したが、それ以降は低水準で推移している。脆弱性が悪用された場合に生じる脅威は、「任意のスクリプト実行」が最多で、「情報の漏洩」「任意のコード実行」と続いた。
(Security NEXT - 2014/07/24 )
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