USBメモリ経由のウイルス感染、概要を認知しているユーザーは5割強 - IPA調査
USBメモリ経由で感染を拡大するウイルスが発生しているが、こうした感染トラブルについて詳しい内容を理解していたり、概要を知っているユーザーは、USBメモリ利用者の5割強にとどまっていることが情報処理推進機構(IPA)の調査で明らかになった。
IPAが、2009年1月16日から1月19日にかけて、15歳以上のインターネット利用者を対象に「2008年度第2回 情報セキュリティに関する脅威に対する意識調査」を実施し、判明したもの。有効回答数は5000件。同調査は今回で7回目を迎えている。
調査結果によれば、情報セキュリティに関連した被害やトラブルを経験したユーザーは、16.5%から11.4%へ減少。一方で被害やトラブルのうち、金銭的な被害を受けたとの割合が4.6%から6.5%へ上昇した。ただし平均被害額は約4万2000円から約3万7000円へ減っている。
利用時に不安を感じるサービスを尋ねたところ、個人情報の漏洩や詐欺被害、ウイルス感染で異なる傾向が現れている。個人情報などの漏洩については、インターネットショッピングが47.5%でトップ。インターネットバンキング、オンライントレード(38.7%)、インターネットオークション(35%)が続いた。
一方詐欺被害を見てみると、30%でインターネットオークションがトップ。ウイルス感染については32.1%でメールについて不安とする意見が1番多かった。
迷惑メールについては、11.5%のユーザーが100通以上を受信。また4人に1人が毎日50通以上を受信していると回答。1日1通以下のユーザーは22.7%だった。
セキュリティ対策ソフトのパターンファイルについては、75.6%が自動更新機能を利用しているが、手動による実行(13.2%)や更新そのものを行っているかわからないユーザー(8.5%)、更新していないユーザーが2.7%いることもわかった。
(Security NEXT - 2009/03/31 )
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