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ソフト全般「脆弱性」対策の必要性、PC利用者で約6割が認知

ソフトウェア全般で「脆弱性」への対策が必要であると考えているパソコン利用者は、6割強にとどまることが情報処理推進機構(IPA)の調査で明らかとなった。スマートフォン利用者では約5割にとどまる。

同機構が、2021年12月14日から2022年1月4日にかけて情報セキュリティの脅威に対する意識調査をオンラインで実施し、結果を取りまとめたもの。13歳以上のパソコン利用者とスマホ利用者それぞれ5000人が回答した。

脅威について「知っている」「ある程度知っている」をあわせたところ、パソコン利用者では「フィッシング詐欺」が56.7%でもっとも高く、「脆弱性(49.7%)」「不正ログイン(54.8%)」が続いた。「ランサムウェア」は30.9%、「標的型攻撃」は26.8%だった。

一方スマホ利用者では、「フィッシング詐欺」が45.7%だったのをはじめ、「不正ログイン(44.5%)」「脆弱性(33.5%)」といずれもパソコン利用者より認知度が低い傾向が見られる。「標的型攻撃」は20.4%、「ランサムウェア」は19.9%となった。

(Security NEXT - 2022/03/30 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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