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2億7600万件が検索サイト経由で不正サイトへ - 米McAfee報告

米国内で検索サイトを経由して不正サイトにアクセスするケースは、毎月2億7600万件を突破している。セキュリティベンダーである米McAfeeがまとめた「検索エンジンの安全性に関する調査報告」の最新版のなかで指摘したもの。

同社では、米国内の主要検索エンジンである「Google」「Yahoo!」「MSN」「AOL」「Ask」を対象に
2300個の一般的なキーワードを検索、検索結果上位50件を調査した。

調査結果によれば、検索エンジンユーザの総合的なリスクは、以前の調査から約1%ほど低減したが、全検索結果の4.0%が危険なウェブサイトにリンクしており、依然米国においては毎月約2億7600万件が不正サイトへアクセスする原因になっていると試算している。

もっとも不正サイトが表示されたのは、「Yahoo!」で5.4%が含まれていたとしており、一方表示が少なかったのはAOLで、2006年5月の調査である5.3%から2.9%に低下した。またリスティング広告上の危険なサイトは、Googleが対策を実施したことから1.6ポイント下がり6.9%となったが、より高いリスクが存在していると指摘している。

危険なキーワードとしては、「Bearshare」「limewire」「kazaa」「winmix」で、「無料」ソフトウェアを販売するダウンロードサイトや、料金請求方法が紛らわしい着信音サイトなどに詐欺サイトが目立ったという。

(Security NEXT - 2007/06/08 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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