CEO半数弱が「サイバー攻撃の脅威」に懸念 - PwC調査

PwCがワールドワイドで実施した調査において、回答したCEOの半数近くが、「サイバー攻撃の脅威」を企業の成長における懸念材料として考えていた。

同社が1月から2月にかけて100の国と地域のCEOを対象に意識調査を実施し、結果を取りまとめたもの。5050人が回答した。

自社の成長見通しに対し、「サイバー攻撃の脅威」について懸念を示したCEOの割合は47％。前年調査の33％から14ポイント増加した。懸念される問題としては、「パンデミックやそのほかの健康危機」に次いで多い結果となった。

特に北米と西ヨーロッパのCEOに限ると、「サイバー攻撃の脅威」「パンデミック」よりも大きな脅威と捉えている。また、「フェイクニュースなどの誤った情報の拡散」は28％で、2020年の16％から12ポイント上昇している。

デジタル投資では、CEOの49％が10％以上の増額を予定していると回答。しかし、デジタル投資の拡大を計画していると答えたCEOのなかで、サイバーセキュリティやデータプライバシーへの支出を10％以上増やす予定であると回答した割合は半数未満だった。

（Security NEXT - 2021/03/12 ）ツイート