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約7割が標的型攻撃への訓練実施 - 管理者3割「開封が評価に影響」

7割超の企業で標的型攻撃メールの対策訓練を実施しており、情報システム管理者の約3割は、訓練メールの開封が評価に影響を及ぼすと回答した。減俸になるとの回答も1割以上にのぼる。

デジタルアーツが3月28日から4月1日にかけてインターネット調査を実施し、結果を取りまとめたもの。企業に勤める情報システム管理者330人、一般従業員1105人が回答した。

同調査によれば、回答者の71.8%において、所属する企業が標的型メール攻撃に対する訓練を実施していた。頻度を尋ねたところ、52.3%で少なくとも3カ月に1回以上、定期的に訓練が行われているという。

訓練で送信されたメールを開封した経験があるとの回答は、従業員で21.0%。一方、情報システム管理者は66.2%にのぼった。

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訓練メールの開封経験(グラフ:デジタルアーツ)

(Security NEXT - 2019/05/10 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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