2018年4Qの標的型攻撃情報、6割がプラント関連狙い

情報が寄せられた93件のうち、6割にあたる63件が、サプライヤーなどプラント関連事業者を狙う攻撃メールだった。

実在すると見られる事業者や開発プロジェクトの名称をかたり、資材の提案や見積もり依頼に見せかけたメールを送信。短期間にさまざまな種類の文面が利用されたという。攻撃の最終的な目的はわかっていないが、特定の標的へ執拗に攻撃が繰り返されているという。

また、企業の公開ウェブサイト上の問い合わせフォームに対して大量の投稿を行う攻撃を受けたという情報提供が3件あり、関連するメールなどの検体483件が提供された。

そのほかビジネスメール詐欺についても引き続き確認されており、同四半期は4件の情報提供があった。

（Security NEXT - 2019/01/31 ）ツイート