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金属加工用制御機器にマルウェア、2年間潜伏 - 開発時に感染か

機器を設置していた工場でDNSのログを確認したところ、稼働直後よりマルウェアが外部との通信を試みていた。

工場では問題の機器に対してアクセス制御を行い、外部に対するアクセスを遮断したり、ホスト名を解決をできないよう対策していたため、実質的な被害はなかったという。

報告をまとめた情報処理推進機構(IPA)は、外部通信を必要としないマルウェアや、内部で感染を拡大し、破壊を目的としたマルウェアなどが工場などに持ち込まれた場合、大きな被害につながる可能性もあると危険性を指摘。

工場で機器を導入する際、マルウェアの混入や不審な通信の有無を事前に確認するといった運用を検討する必要性について言及している。

(Security NEXT - 2018/10/30 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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