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上場企業など6.3%が標的型攻撃でマルウェア感染

過去1年間に24.2%の企業がメールによる標的型攻撃を受けていたことがわかった。6.3%は添付ファイルを開き、マルウェアへ感染していたという。

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NRIセキュアテクノロジーズが、2015年9月から10月にかけて東証一部および二部上場企業を中心にシステムや情報セキュリティ担当者にアンケートを実施。結果を取りまとめたもの。665社より回答を得た。

「標的型攻撃」の定義や判断は回答者に委ねられており、攻撃がどの程度の規模や複雑性を持つかは不明だが、同調査によれば、過去1年に高度な標的型攻撃のメールを24.2%が受信したと回答。さらに6.3%は添付ファイルを開き、マルウェアへ感染していたという。

過去に経験があるとする企業をこれらに含めると、33.4%がメールを受信。8.9%にマルウェアの感染被害があった。一方、「攻撃を受けたことがない」とする回答は42%にのぼり、23.5%は「攻撃を受けたかわからない」との回答している。

(Security NEXT - 2016/02/17 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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