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急増するTLD、一部は危険サイトの巣窟に

昨今、あらたなトップレベルドメイン(TLD)が大量に誕生しているが、その一部は危険なサイトの巣窟となっていることがわかった。セキュリティ企業が調査したところ、対象がすべて危険なサイトだったTLDも存在するという。

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危険なサイトの割合が高かった上位10種類のTLD(調査:Blue Coat Systems)

米Blue Coat Systemsが、1万5000社7500万人以上の同社ユーザーから集約したウェブリクエストを分析。ホストされているサイトに詐欺やフィッシング、スパム、マルウェア、ボットネットをはじめとする悪意ある活動が行われていないかを調査し、その割合をTLDごとに取りまとめたもの。

従来は国別トップレベルドメイン(ccTLD)と約20種類のgeneric TLD(gTLD)が利用されていたが、2012年にあらたなgTLDの募集が開始となり、条件を満たせばあらたに導入できることから、次々とgTLDが誕生している。2015年6月の時点で1000を越えており、今後は1500件ほどになるとの予測もある。

同社の調査によれば、もっとも危険性が高かったTLDは、「.zip」「.review」の2種類。確認したすべてのサイトに何らかのリスクが存在していたという。次に多かった「.country」に関しても99.97%と僅差で続いており、非常に高い割合を示している。

上位6種類のTLDは、いずれも99%以上が危険なサイトであり、問題ないサイトの割合は1%未満。10番目の「.link」であっても96.98%に何らかの危険が存在した。特に不正サイトの割合が高いTLDでは、マルウェアへ感染する可能性があるなど、悪質な活動が行われている傾向も見られたとしている。

同社は、TLDの急増により危険なウェブサイトの数も急速に増えているとして、検索結果やメール、SNSなどにより、危険なサイトへ誘導されないよう注意を払う必要があると指摘。また「.work」「.gq」「.science」「.kim」「.country」について同社では、ドメインごとブロックすることを推奨しているという。

(Security NEXT - 2015/09/16 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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