2015年1Qの標的型メール攻撃、大半が実行ファイル添付 - リンク誘導は皆無に

メールによる標的型攻撃の傾向が大きく変化している。前四半期では添付ファイルの半数超がショートカットファイルだったが、2015年第1四半期は、9割弱で実行ファイルが用いられた。国内のフリーメールを悪用しており、発信元が「.jp」ドメインでも安心できない状況だという。

添付ファイルの内容（グラフ：IPA）

情報処理推進機構（IPA）が、サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）における2015年第1四半期の活動レポートを取りまとめたもの。J-CSIPは、IPAがハブとなって秘密保持契約のもと攻撃情報を共有し、標的型攻撃の被害防止を推進している団体。製造業や重要インフラ事業者など59の組織が参加している。

同四半期における参加組織からの報告は109件。前四半期の158件から49件の減少となった。2014年第3四半期は100件、第2四半期は259件と四半期ごとに増減を繰り返している。

109件のうち標的型攻撃メールは79件。前四半期の121件から42件減。くしくも2014年第3四半期の79件と同数だった。確認された標的型攻撃メールの91％が国内フリーメール経由で送られており、送信元が「.jp」ドメインであっても、それをもとに安全性を判断はできないと指摘している。

（Security NEXT - 2015/04/24 ）ツイート

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