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国内セキュリティ製品市場規模は - 前年比15.2%増となる1630億円

国内のセキュリティ製品および脅威管理製品の市場規模は約1630億円にのぼり、前年比15.2%増と大きく成長した。なかでもIPSやUTMなど「ネットワークセキュリティ」分野の成長が目立った。

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2013年以降の売上予測(グラフ:IDC Japan)

IDC Japanが、「エンドポイントセキュリティ」「メッセージングセキュリティ」「ウェブセキュリティ」「ネットワークセキュリティ」の4分野を「セキュアコンテンツ、脅威管理製品市場」と定義。日本国内における同市場の2013年実績と、2018年までの成長予測を取りまとめたもの。

同社によれば、ウェブサイトの改ざんやメールによるなりすまし、ゼロデイ攻撃、スマートフォン経由の個人情報漏洩のほか、巧妙化する標的型攻撃などにより、セキュリティ対策製品への需要が高まったという。

2013年における実績は1630億円で、前年比成長率は、15.2%と2桁の伸びを記録。2014年以降もエンドポイントセキュリティが牽引し、2018年までの年間平均成長率を3.9%、2018年の市場規模を1974億円と予想している。

なかでも「エンドポイントセキュリティ」は、2013年はコンシューマー向け市場では528億円となり、前年比成長率16.9%と堅調。また企業向け市場に関しても前年比成長率15.4%となる394億円、市場全体では前年比16.2%増となる922億円に達した。

今後の年間平均成長率は、コンシューマー市場が3.6%、企業向け市場が4.6%、市場全体の成長率を4.1%と予測。2018年の市場規模はコンシューマー向けが631億円、企業向けが494億円となり、市場全体では1125億円に成長すると分析している。

さらに著しい成長を見せたのが、ネットワークセキュリティ市場。2013年の市場規模は前年比27%増となる344億円。標的型攻撃対策として導入する「不正侵入防止システム(IDS、IPS)」や、高機能ファイアウォールを含むUTMへの需要が、成長率を押し上げた。

同社では、この傾向は2014年以降も続くと見ており、年間平均成長率はひと桁台となるものの5%を維持し、2018年には439億円の市場規模を見込んでいる。

(Security NEXT - 2014/08/18 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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