自信過剰が組織の危機を招く - マカフィー指摘

セキュリティ担当者が認識しているセキュリティ対策状況と、実際にセキュリティ侵害が発生した際に、認知、原因究明に要する時間に大きなギャップがあり、自信過剰が組織の危機を招いているとのレポートをマカフィーが発表した。

調査は、Vanson Bourneを通じて2013年1月に実施したもの。米国の200人、イギリス、ドイツ、オーストラリアでそれぞれ100人のIT担当の上層部社員が回答した。

同調査によれば、2012年にセキュリティ上の侵害を受けた組織は58％。そのうち数分以内に認識できたのは、24％にとどまった。原因特定に至っては、数分以内に行うことができたのは14％にとどまり、33％は1日、16％は最大1週間の時間を必要としたという。

またデータ侵害を受けたセキュリティインシデント855件について調べたところ、63％が発見までに数週間から数カ月かかる一方、46％と約半数のケースで、数秒から数分以内にデータが盗み出されていた。

セキュリティ侵害の発見や対策の難しさを示す結果となったが、担当者としては、今後発生する事故に対して楽観的に捉える担当者が多い。

回答者の7割から8割は、セキュリティステータスをリアルタイムで把握できると回答しており、ゲートウェイ上の脅威や、ゼロデイマルウェア、内部犯行など認識できるとの見方を示した。

同社は、根拠のない自信が組織の危機を招いていると指摘。高度な脅威が増加するなか、リアルタイムに検知するには、長期間にわたりビッグデータを保存して分析し、パターン、傾向、相関関係を明らかにすることが重要であると主張している。

（Security NEXT - 2013/07/09 ）ツイート