知識あっても自信過剰だと「フィッシング」などの被害確率が上昇 - IPAが分析

情報処理推進機構（IPA）は、情報セキュリティにおける被害者の属性について調査分析を行い、結果を取りまとめた。

セキュリティに関連する被害の防止対策を検討するため、2005年より実施している「情報セキュリティの脅威に対する意識調査」のデータを調べたもの。被害者個人の属性を分析し、影響を与える要因をレポートに取りまとめた。

知識は被害低減に役立つものの、自意識過剰だと行動心理が影響して正しい判断が下せない可能性があることから、仮説をもとに調査を実施。自意識過剰な人ほど「フィッシング」や、アカウント情報の「不正利用」といった被害に遭う確率を高めることが判明したという。

被害を低減する要因として、「メールの添付ファイルやウェブサイトでの安易なダウンロードに注意するといった意識的な対策を実施していること」「情報セキュリティに関する情報を収集、処理できること」の2点を挙げている。

（Security NEXT - 2012/09/14 ） ツイート

PR

関連記事

総務省、ネットトラブルの事例集に誹謗中傷に関するトピック追加
顧客情報流出でサクソバンク証券に業務改善命令
JPCERT/CC、インシデント報告などセキュリティ対策の協力者に感謝状
資金移動業者との連携について会員行に注意喚起 - 全銀協
スマートホーム向けセキュリティ対策GLでパブコメ - 経産省
SNS業界団体や政府、啓発サイト「No Heart No SNS」オープン
2019年下半期の捜査機関開示要請は1684件、78％に対応 - LINE
マルウェアとの遭遇率、3年で約半分に - MS調査
標的型攻撃のレスキュー支援、2019年度は139件
不正送金、前四半期の3分の1に - 被害額は7分の1以下