認知度低いスパイウェア - 正しく理解しているユーザーは約3割

情報処理推進機構（IPA）は、インターネット利用者を対象に「情報セキュリティに関する新たな脅威に対する意識調査」を実施し、結果を公表した。

同調査は、スパイウェアやフィッシングなど、情報セキュリティに関する新たな脅威への認知度、理解度、および対策の実施状況などについて把握するために実施された。2月3日から4日にかけて、15才以上のインターネット利用者を対象にウェブアンケート方式で行われた。有効回答数は5142名。

同調査では、情報セキュリティに関するさまざまな事象についての認知度、理解度を確かめる設問が用意された。その結果、「ウイルス感染」が認知度98.7％と最も高く、58.2％が事象を正しく理解していた。

一方「スパイウェア」や「スパムメール」について正しく理解しているのは約3割で、「フィッシング」に関しては14.7％にとどまった。

「セキュリティホール」に関しては認知度が50.6％まで落ち、正しく理解しているのは10.1％だった。セキュリティ関連の用語が、一般ユーザーにまで余り浸透していないことが窺える。

また被害経験に関する質問では、「ウイルス感染」が33.3％で最も多く、次いで「スパイウェア」が11.3％、「個人情報の流出」が3.7％、「ワンクリック詐欺」が3.1％、「フィッシング」が0.7％となった。

さらにセキュリティ対策の実施状況について4項目に分けて尋ねたところ、全ての項目で10代の実施状況が最も低かった。4項目のうちでは「パスワードの定期的な変更」が最も低く、「怪しい電子メール、添付ファイルの削除」が最も高かった。

（Security NEXT - 2006/04/27 ）ツイート