Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

約7割が標的型攻撃への訓練実施 - 管理者3割「開封が評価に影響」

7割超の企業で標的型攻撃メールの対策訓練を実施しており、情報システム管理者の約3割は、訓練メールの開封が評価に影響を及ぼすと回答した。減俸になるとの回答も1割以上にのぼる。

デジタルアーツが3月28日から4月1日にかけてインターネット調査を実施し、結果を取りまとめたもの。企業に勤める情報システム管理者330人、一般従業員1105人が回答した。

同調査によれば、回答者の71.8%において、所属する企業が標的型メール攻撃に対する訓練を実施していた。頻度を尋ねたところ、52.3%で少なくとも3カ月に1回以上、定期的に訓練が行われているという。

訓練で送信されたメールを開封した経験があるとの回答は、従業員で21.0%。一方、情報システム管理者は66.2%にのぼった。

20190510_da_002.jpg
訓練メールの開封経験(グラフ:デジタルアーツ)

(Security NEXT - 2019/05/10 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク

PR

関連記事

2019年4Qの標的型攻撃メールは47件 - 情報提供の7割が「Emotet」
IPAが「10大脅威2020」を発表 - 「内部不正」「IT基盤の障害」など順位上昇
2018年「セキュリティ10大脅威」 - 注目高まる「サプライチェーン攻撃」
2019年4Qのインシデントは減少 - フィッシングは増加
長期休暇に向けてセキュリティ対策の再確認を
標的型攻撃相談、2019年度上半期は221件 - 80件でレスキュー支援
凸版印刷、セキュリティ人材の育成で新会社
2019年3Qの標的型攻撃メールは113件 - 9割はプラント関連
2019年3Qのインシデント、前期比1.4倍に - フィッシング増加影響
2019年2Qは「フィッシング」「マルウェアサイト」が増加