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コネクテッドカーへのサイバー攻撃、約8割「標的になると思う」

日本において、コネクテッドカーを所有率は4%ほどで、今後購入したいと考える人をあわせても2割強にとどまることがわかった。サイバー攻撃のリスクについてもやや関心が低いという。

蘭Irdetoが10月25日から11月9日にかけて調査を実施し、結果を取りまとめたもの。日本、米国、イギリス、ドイツ、カナダ、中国の18歳以上の成人あわせて8354人が回答した。日本からの回答者は1021人。

日本において「コネクテッドカーの所有者は4%。「将来購入する予定」との回答をあわせても22%にとどまった。コネクテッドカーがサイバー攻撃の標的となる危険性があると思うか尋ねたところ、「あると思う」との回答は日本が79%。調査対象国の平均である85%をやや下回った。

無人運転車の購入を検討するにあたり、サイバーセキュリティの脅威に対する懸念があるか聞いたところ、日本は14%が「何ら懸念はない」、26%が「懸念を持っているかどうかわからない」と回答。

具体的な脅威としては、「不正な機能制御」が42%でもっとも高く、次いで「遠隔運転(38%)」「鍵の不正解除(37%)」「車両や備品の盗難(37%)」といった声が聞かれた。

(Security NEXT - 2017/12/25 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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