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セキュリティリスクに関する最大の懸念は「従業員の不注意と知識不足」

日本企業が、セキュリティインシデントの原因として最も懸念している問題が「従業員の不注意と知識不足」であることがわかった。

Kaspersky Labが実施した2016年度の企業におけるセキュリティリスク調査で判明したもの。日本において中小企業と大企業に勤務する219人が回答した。

過去1年間に発生したセキュリティインシデントの原因では、「マルウェア」が59%でもっとも多く、次いで「従業員の不注意、知識不足(56%)」「標的型攻撃(43%)」「フィッシング、ソーシャルエンジニアリング(40%)」だった。

一方、セキュリティインシデントにおいて懸念する問題は、「従業員の不注意、知識不足」が49%で最多。「標的型攻撃(47%)」「マルウェア(45%)」「フィッシング、ソーシャルエンジニアリング(44%)」と続く。

情報セキュリティの問題で対処が難しいと感じている問題は、「データが保管されているデバイスやメディアの物理的な紛失(70.8%)」「従業員によるITリソースの不適切な使用(70.3%)」「モバイルデバイスでの不適切なデータ共有(69.4%)」など、従業員に関する問題がトップ3を占めた。またトップ10のうち6つが、情報の紛失や漏洩に関する問題だったという。

(Security NEXT - 2017/02/21 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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