USBメモリ経由のウイルス感染、概要を認知しているユーザーは5割強 – IPA調査

USBメモリ経由で感染を拡大するウイルスが発生しているが、こうした感染トラブルについて詳しい内容を理解していたり、概要を知っているユーザーは、USBメモリ利用者の5割強にとどまっていることが情報処理推進機構（IPA）の調査で明らかになった。

IPAが、2009年1月16日から1月19日にかけて、15歳以上のインターネット利用者を対象に「2008年度第2回情報セキュリティに関する脅威に対する意識調査」を実施し、判明したもの。有効回答数は5000件。同調査は今回で7回目を迎えている。

調査結果によれば、情報セキュリティに関連した被害やトラブルを経験したユーザーは、16.5％から11.4％へ減少。一方で被害やトラブルのうち、金銭的な被害を受けたとの割合が4.6％から6.5％へ上昇した。ただし平均被害額は約4万2000円から約3万7000円へ減っている。

利用時に不安を感じるサービスを尋ねたところ、個人情報の漏洩や詐欺被害、ウイルス感染で異なる傾向が現れている。個人情報などの漏洩については、インターネットショッピングが47.5％でトップ。インターネットバンキング、オンライントレード（38.7％）、インターネットオークション（35％）が続いた。

一方詐欺被害を見てみると、30％でインターネットオークションがトップ。ウイルス感染については32.1％でメールについて不安とする意見が1番多かった。

迷惑メールについては、11.5％のユーザーが100通以上を受信。また4人に1人が毎日50通以上を受信していると回答。1日1通以下のユーザーは22.7％だった。

セキュリティ対策ソフトのパターンファイルについては、75.6％が自動更新機能を利用しているが、手動による実行（13.2％）や更新そのものを行っているかわからないユーザー（8.5％）、更新していないユーザーが2.7％いることもわかった。

（Security NEXT - 2009/03/31 ）ツイート