メール機器に脆弱性、約7カ月半にわたり侵害 - 教職員支援機構

教職員支援機構は、メール関連システムに対して不正アクセスがあり、メールアドレスやメールの内容などが流出した可能性があることを明らかにした。

同機構によれば、2022年10月31日から2023年6月16日17時にかけてメール関連システムを侵害されたもの。同機構のドメイン宛に送信されたメールのメールアドレスや本文などが流出したおそれがある。

保守運用会社より2023年6月13日に機器の脆弱性に関する情報提供があり、同月16日に機器の利用を停止、翌17日に機器を切り離して調査を行っていた。

2023年7月5日に機器に対する不正アクセスを確認。当初機器のメーカーも把握していなかった脆弱性を突かれたものとし、同年10月31日には機器の内部よりマルウェアも発見された。

本誌取材に対して機器のメーカーや機種についてはコメントを避けているが、被害の発生や脆弱性が判明した時期などから、Barracuda Networksが提供する「Email Security Gateway（ESG）」に起因するものと見られる。

（Security NEXT - 2024/01/18 ）ツイート