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ソフトウェアのサプライチェーンリスク対策でSBOM利用を促進 - Linux Foundation

Linux Foundationは、サプライチェーンにおけるセキュアなソフトウェアの流通に向けて「ソフトウェア部品表(SBOM)」の活用を促すため、同団体のプロジェクトが策定するフォーマット「SPDX」の導入を支援する施策を発表した。

5月にBiden米大統領が署名したサイバーセキュリティに関する大統領令では、ソフトウェアにおけるサプライチェーン保護の重要性が示され、内包するコンポーネントなどソフトウェアのライセンスや脆弱性を示す「ソフトウェア部品表(SBOM)」の提供などへ言及したことを受けて、「SPDX(Software Package Data Exchange)」形式の導入について推進を図るもの。

同フォーマットは、これまでも主要なSoftware Composition Analysis(SCA)ベンダーを含む数百の事業者と協力しながら策定してきたもので、ソフトウェア内のコンポーネントやライセンスなどのメタデータを含み、ライセンス体系や脆弱性など、「SBOM」の共有に広く活用されていると説明。今回あらたにツールやトレーニングを提供することで、さらなる利用の促進を目指す。

具体的には、「SPDX v2.2」に準じたSBOM情報をコマンドラインインターフェースより生成できるツール「SPDX SBOMジェネレーター」を提供。同ツールは、継続的インテグレーション (CI) のパイプラインなど、自動化プロセスに簡単に組み込むことも可能だという。

またソフトウェア開発事業者やオープンソースソフトの関係者、セキュリティ専門家などを対象に、「SBOM」の要件や基礎知識を学んだり、生成ツールについて説明するオンライントレーニング「ソフトウェア部品表の生成(LFC192)」を無料で提供。あわせて「SBOM」を採用する上での障壁や対応など検証する調査を実施していく。

(Security NEXT - 2021/06/21 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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