Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

ソフトウェアのサプライチェーンリスク対策でSBOM利用を促進 - Linux Foundation

Linux Foundationは、サプライチェーンにおけるセキュアなソフトウェアの流通に向けて「ソフトウェア部品表(SBOM)」の活用を促すため、同団体のプロジェクトが策定するフォーマット「SPDX」の導入を支援する施策を発表した。

5月にBiden米大統領が署名したサイバーセキュリティに関する大統領令では、ソフトウェアにおけるサプライチェーン保護の重要性が示され、内包するコンポーネントなどソフトウェアのライセンスや脆弱性を示す「ソフトウェア部品表(SBOM)」の提供などへ言及したことを受けて、「SPDX(Software Package Data Exchange)」形式の導入について推進を図るもの。

同フォーマットは、これまでも主要なSoftware Composition Analysis(SCA)ベンダーを含む数百の事業者と協力しながら策定してきたもので、ソフトウェア内のコンポーネントやライセンスなどのメタデータを含み、ライセンス体系や脆弱性など、「SBOM」の共有に広く活用されていると説明。今回あらたにツールやトレーニングを提供することで、さらなる利用の促進を目指す。

具体的には、「SPDX v2.2」に準じたSBOM情報をコマンドラインインターフェースより生成できるツール「SPDX SBOMジェネレーター」を提供。同ツールは、継続的インテグレーション (CI) のパイプラインなど、自動化プロセスに簡単に組み込むことも可能だという。

またソフトウェア開発事業者やオープンソースソフトの関係者、セキュリティ専門家などを対象に、「SBOM」の要件や基礎知識を学んだり、生成ツールについて説明するオンライントレーニング「ソフトウェア部品表の生成(LFC192)」を無料で提供。あわせて「SBOM」を採用する上での障壁や対応など検証する調査を実施していく。

(Security NEXT - 2021/06/21 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク

PR

関連記事

高速処理が可能な暗号アルゴリズムを開発 - KDDI総研と兵庫県立大
ココン、子会社3社を吸収合併 - 新社名は「イエラエセキュリティ」に
インド太平洋地域における制御システムのセキュリティ向上を支援 - 日米欧が連携
2021年3Qの「JVN iPedia」登録数は3202件 - 3期連続で増加
脆弱性の届出、前四半期の約3分の2に - ウェブ関連が半減
Androidアプリセキュアコーディングガイドの新版公開 - JSSEC
IPA、「DX白書2021」を公開 - 日米の差が明らかに
改正個人情報保護法の実務対応をテーマとしたセミナー開催 - JIPDEC
学生向けCTF「NetWars 2021」、11月に開催 - NRIセキュア
IPA、2021年前半の被害届出127件を公開 - ランサムや認証突破など