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セキュリティ製品の「VPN」機能に相次いで脆弱性

セキュリティ機関は、組織内部のネットワークへ接続する際に利用される「VPN」に相次いで脆弱性が見つかっているとして注意を呼びかけている。

複数ベンダーのセキュリティ製品で、VPN機能に深刻な脆弱性が明らかとなっていることから、米国土安全保障省のサイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁(CISA)が注意を呼びかけたもの。

7月に入り、セキュリティ研究者がPalo Alto Networksの旧版PAN-OSに対し、リモートよりコードの実行が可能となる脆弱性を指摘。Palo Altoでは急遽アドバイザリを公開したが、同製品に限らず、4月以降、FortinetやPulse Secureの製品にも脆弱性が明らかとなっている。

Fortinet製品のOS「FortiOS」では、「SSL VPN」機能に、情報漏洩の脆弱性が含まれていることを5月に公表。アップデートをリリースした。

「SSL VPN」のウェブポータルにパストラバーサルの脆弱性「CVE-2018-13379」が明らかとなったもの。認証なしに悪用が可能で、細工したHTTPリクエストにより同システムのファイルが流出するおそれがある。

(Security NEXT - 2019/07/30 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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