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標的型攻撃メールには「三位一体対策」を - IPA

業務に関連したメールと勘違いして添付ファイルを開き、マルウェアへ感染、情報が漏洩する被害が目立っている。情報処理推進機構(IPA)は、被害の防止や低減に向け、対策を呼びかけた。

メール経由でマルウェアへ感染し、情報漏洩につながる被害は、2015年の日本年金機構における被害をはじめ、6月に入ってからもJTBグループ会社で類似した事故が発生している。

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最近発生した被害の原因など(表:IPA)

多くの企業や組織が同様のリスクに晒されており、同機構では対策として「リテラシーの向上」「適切な運用管理」「セキュアなシステムの構築」を掲げ、三位一体の対策を求めた。

具体的には、「リテラシー」や「運用管理」の面から、メールに対する警戒心の向上を目的とした従業員に定期的な教育やメールを誤って開いてしまった場合も含めた訓練の実施、メールの電子署名や「SPF」「DKIM」などメールの真正性を保証するしくみの導入について、検討を呼びかけている。

(Security NEXT - 2016/06/23 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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