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仮想サーバ上で稼働するアプリケーションは53.2% - 1年で4ポイント増加

IDC Japanは、国内企業におけるITインフラ仮想化の実施状況について調査を実施し、その結果を取りまとめた。

同社では、サーバ仮想化をすでに実施している企業や組織を対象に、7月にアンケート調査を行い、516社から回答を得た。

対象企業において、パソコンやモバイルのアプリケーションを除く社内の全アプリケーションのうち、仮想サーバ上で稼働しているのは53.2%。2014年調査の49.2%から4ポイント上昇した。

また、サーバ、ネットワーク、ストレージすべてのITインフラで仮想化を実施している企業は28.3%。一方、サーバだけ実施している企業は45.5%で、半数以上の企業はサーバのみでなくネットワークまたはストレージにおいても仮想化を実施していたという。

2013年調査では、「サーバのみ実施」との回答が7割を超えていたが、2年が経過し、サーバ以外の領域での仮想化が進んでいるという。

ネットワーク仮想化による効果が大きかった上位3項目は、「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性/可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」だった。またストレージ仮想化では「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」といった効果を挙げる声が目立った。

(Security NEXT - 2015/10/23 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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