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マルウェア解析依頼で「遠隔操作マルウェア」の割合が上昇 - トレンド

マルウェア解析を行うトレンドマイクロによれば、企業から同社に調査依頼で持ち込まれたマルウェアのうち、情報を盗む遠隔操作マルウェアの割合が、前年に比較して大きく上昇しているという。以前は20件に1件だったが、2014年第2四半期以降、約3件に1件が遠隔操作型のマルウェアだった。

同社によれば、2014年第3四半期に、法人ユーザーが同社へ解析を依頼した不正プログラムのうち、システムにバックドアを設置し、内部情報を盗み出す遠隔操作型のマルウェアが占める割合は29.5%だった。

前年同期の2013年第3四半期は4.2%だったが、同年第4四半期は9.8%に上昇。その後2014年に入っても増加傾向は続き、第1四半期は16.4%、第2四半期には32.4%とピークを迎え、その後3割前後で推移している。

また、同四半期に標的型攻撃による情報窃取の被害に遭った企業は、航空関連や製造業、放送局など業種もさまざまで、従業員数も80人の中小規模から1万人規模と幅が広く、業種や企業規模に関係なく被害の対象となったという。

企業規模は小さくても、通販サイトなどを運営しておりクレジットカード情報を保有していれば、攻撃者に狙われやすいと指摘。中小企業が攻撃を受けた場合、被害以前の状態に復旧できないなど影響が長引く懸念もあると同社は警告を発している。

(Security NEXT - 2014/11/21 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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